実は、大きな会議室やホール、学校や病院でも、建築基準法や消防法で無垢の木を使う方法があります。
ヒノキの香りには人の心を安定させる働きがあります。
青森ヒバは蚊を寄せ付けず、アトピー性皮膚炎の薬の原料にもなっています。
ヒノキや杉には、よく眠れる成分が含まれています。
こうした木の優れた働きはマスコミでも取り上げられていますし、野菜 種などを知っている人ならわかりますよね。
無垢の木は、空気を中に含んでいるので温かく、湿気を調節してくれるので結露を防ぎ、カビの発生を抑えます。
実に健康的で人にやさしい素材です。
また、漆喰は、空気中の有毒ガスを吸収、分解する能力の可能性が大です。
全くの不燃材であり、火事のときも安心です。
手で触れて温かい。
静電気が発生しないので汚れにくく、ほこりの付着が大変少ないのです。
調湿作用があるため、室内は適当な湿度となり、健康的です。
これからの建築は、無垢の木と漆喰の素晴らしさや、すごい能力に、謙虚に目を向けなければならないのです。
そうすることが技術の向上につながるでしょう。
学校も、無機質のコンクリートの床にはプラスチックタイルや塩ビシート、壁はビニールクロスやエマルジョンペイント、石油でできた新建材です。
量の多少はあるにしても、これらからは、常にホルムアルデヒドやトルエンなどの有害な揮発性ガスが発生しているのです。
そこで、この改善の方法として、換気扇や空気清浄機の設置が推奨されています。
しかし、これでは根本的解決にはならないのです。
建築に対する基本的姿勢、理念の欠如、さらに言えば、技術の遅れといえます。
病院、学校、マンションの床といえばPタイルや塩ビシート、室内の壁といえばビニールクロスやエマルジョンペイント。
設計のプロがこれしか知らないのかと、あきれてしまうのです。
ノルディックウォーキング ポール 販売をしているわたしの方が詳しいなんて。
自然素材である無垢の木がなぜ健康的で、人にやさしいのか、その理由を知ろうともしないのです。
大規模建築の中では、無垢の木は使えないと思い込んでいるのではないでしょうか。
そこで、防煙のビニールクロスや難燃性の新建材を使います。
・・・それが火災時に、人の命をかえっておびやかすのです。
ネコの日ですか今日は？
違いますか。
22日ですかね。
たまに本当にネコに似ている人がいますが、そうういう人は例外なくとても可愛いです。
ネコは顔のバランスがすごくいいんですね。
さて、適切な住宅供給を進めるための規制には、都市の中心部における強力な住宅供給政策を含めなければなりません。
たとえば、オフィス用地の開発には最低限の住宅用地の開発を付随させることを必要条件とすることです。
もう1つの方法は、職住の不均衡を拡大するようなプロジェクトを行う開発業者に課徴金を課し、その歳入を使って、職場が少ない地域では雇用を創出し、住宅が貧困な地域では住宅をつくることです。
南カリフォル2ア自治体の地域移動性向上計画協会は、1990年に発足した20か年計画の事業です。
これは地域の交通問題に取り組むことを目的としており、職住のバランスを改善するために、戦略を使うことを検討しています。
すでに高度に開発された都市であっても、自動車指向の土地利用パターンを変えるのに遅すぎるということはありません。
そのことはカナダのいくつかの都市が示しています。
たとえばトロントは、公共交通機関の拡張をゾーニングおよび開発業者に対する誘導策に結びつけました。
高密度で職住近接の開発が行われるように開発業者にインセンテ孔ブを与えたのです。
1954年以降に建てられた全アパートの半分は、快速鉄道の駅まで歩いて行ける範囲にあり、すべての新規オフィスの90%は、ダウンタウンの駅周辺か他の3か所に配置されました。
こんにちは。
毎日寒いですががんばって生きています。
生きているだけでいろいろとお金がかかるんですね。
でもがんばります。
さて、ストックホルムの計画は、ダウンタウンへの自動車の乗入れと駐車を禁止し、歩行者と自転車利用者にとって快適な都心に改造する権限を市当局に認めました。
パリでも類似の開発政策を採用しています。
ゾーニングを変えれば、職場と住宅の不均衡というおなじみの問題（これこそ自動車依存の重要な原因）を解決するのに役立つでしょう。
開発業者は、住宅供給よりも利益の大きいオフィスおよび小売店舗プロジェクトを好むし、都市も郊外も、企業の投資を誘致して税基盤を拡大することを望むので、住宅供給は別の場所に追いやられてしまいます。
・・・その結果、通勤が長距離化します。
あるいは住宅供給はまったく放置されるでしょう。
開発を規制しなければ、職場に近接した手ごろな住宅をあちこちにつくることはできそうもないのです。
それは、住宅供給はあまりもうからないからです。
明けましておめでとうございます。
うさぎ年にちなんで、今年の目標は「人の話をちゃんと聞く」です。
人の話に対して集中力が保てないのがわたしの欠点なので、そこをなんとか改善していきたいという思いで目標に設定しました。
さて、話は続きです。
カリフォルニア大学のロバート氏は、多くの工業国では住宅を職場から分離しなければならない重要な理由はもはやなくなった、と指摘しています。
現在の仕事場は、煙や悪臭をまき散らしていたかつての仕事場とは違う、というのがその理由です。
両者を分離したもともとの目的は、接近しているがゆえの不快が発生することを防ぐためでした。
しかし今日では、ロバート氏によれば、「大部分の郊外地域が当面している不快は交通混雑であることが多い」そうです。
ストックホルムは、数十年にわたって土地利用を混在させ、都市開発と交通システムの統合計画を実施してきた好例です。
この首都の周りには、2万5000～5万人規模の衛星都市群が取り巻き、衛星都市は鉄道網と高速道路で緊密に結ばれています。
商店、アパート、オフィスは、鉄道駅のまわりにクラスター状に配置されています。
人々は、その鉄道駅から周辺あるいは都心にある職場に通うのです。
競争が激化すれば当然のことながら差別化政策が必要になります。
これまで日本の医業経営は規模の拡大を志向し、無床診療所を有床に、診療所を病院に・・・
さらには総合病院を目指すというような発展の方向で差別化を考えてきました。
しかしながらとりまく状況は変化してきており、これまでのような差別化政策は必ずしも時代に合致しなくなってきています。
『医療環境の変化と病医院経営』には・・・
「これからの医業響においては、地域の医療経営に即して医療機関としての経営方針を立てて、計画的に経営を行っていく必要がある。
そのためには、まず、患者における年齢別の比率や疾患の特性などの情報を収集・分析して、幾の医療体制を把握するなど的確な状況分析を行うことが必要である。
その上に立って、各医療機関は、拡充しあるいは縮小すべき分野を把握して、経営の重点目標を定める方針を設定し、その方針に見合って無理のない資金計画の人的配置や医療機器の整備などを図っていかなければならない」。
・・・と書かれています。
これはMR転職情報などと共に、今後医療業界を目指す人にとっては大切な情報でしょう。
寒いですね。
毎日きっちり温かい格好をして出かけないといけません。
冬にひく風邪は長引くような気がしています。
さて、都市計画者たちは、新規開発地をバスや鉄道の駅から自転車や徒歩で行ける範囲内に配慣しようと努めます。
「高密度」ということばは、そびえ立つアパートと狭いオープン・スペースというイメージを引き起こします。
しかし、高密度開発は、計画さえよければ快適で住みよい居住空間を生み出すことができるのです。
コンパクトな都市形態は、緑の空間と人間的規模の構築物を排除することはないばかりか、快適で住みよい開発を実際に促進することができるのです。
合衆国環境保護庁(EPA)の委託で行われた調査によれば、コンパクトな開発では、2～6階建てのアパートとタウン・ハウス、それにクラスター(房)状に配置した戸建て住宅を混在させ、しかもなお開発区域の30%をオープン・スペースと公園に残すことができるそうです。
その調査によれば、低密度の無秩序に開発された典型的なコミュニティでは、オープン・スペースにはわずか9%しかあてられていないのです。
土地利用規制は、単に密度を高めるためだけに用いられるべきではないでしょう。
ゾーニングは、住宅と商業的利用との混在地区を育てるために使うことができるのです。
両者を分離して、長距離通勤を発生させるべきではありません。
これまで脱自動車のための都市開発について色々なことを書いてきました。
何かお役に立ちましたでしょうか。
今回も続きです。
スウェーデンの諸都市は、森林が多くを占める広い田園に囲まれています。
コンパクトなたたずまいとなっており、同国の強力な都市土地利用政策の成果を表わしています。
ロシアも国土が広大であるにもかかわらず、都市空間を効率的に利用しています。
ヨーロッパ諸国の政府は、個人の利益のためではなく、社会の利益のために都市空間の利用法を決定することの必要性を古くから認識していました。
コロンビア大学教授のケネス・ジャクソン氏は、ドイツの大都市の例をあげています。
「市場向け野菜の生産者が、ヨーロッパ大陸随一の豊かな都市であるデュッセルドルフの高層建築群から2キロも離れていない畑で野菜を育てるのは、それが他の土地利用以上に収益があがる方法だからではなく、政府が開発の可能性そのものを禁止しているからである」。
ヨーロッパのほとんどの都市で、民有地の開発は、ゾーニング〔都市をいくつかの地域に分け、地域ごとに土地の利用形態、建築物の種類、建ぺい率、容積率などを規制する制度〕、税による誘導策低人暴度開発プロジェクトの禁止などの方策によって指導されています。
こんにちは。
すっかり秋ですね。
わたしは何の秋かといえば睡眠です。
毎年睡眠の秋なのです。
さて、ヨーロッパの各国の首都で典型的に見られるような、1ヘクタール当たり60～100人の人口および雇用さえあれば、交通の選択肢を大いに強化できます。
日本あるいは西ヨーロッパでは、コンパクトな開発を奨励する強力な規制を行っています。
これに対して、アメリカ合衆国あるいはオーストラリアでは、締まりのない計画の結果、郊外が無秩序に拡大しました。
両者の開発パターンを比較すると、土地利用規制の違いが生む差異は著しいことがわかります。
ヨーロッパの大部分の都市では、都市住民の過半数は、周辺にではなく中心部に住んでいます。
そのヨーロッパの郊外でさえ、合衆国やオーストラリアの郊外よりは人口密度が高く、.ほとんど例外なく公共交通機関が整備されています。
土地面積の明白な限界があるために小さくまとまって発展した都市も多いでしょう。
しかし、利用できる土地がふんだんにあるにもかかわらず、効率を考えて意図的にスプロールを阻止した都市もあります。
あらあら。
もう11月に入ったんですね。
最近涼しいですもんね。
さて、今回も脱自動車のための都市開発について。
長期的には、自動車への依存を軽減するためには、都市の形状そのものを再検討する必要があります。
巨大都市地域は、程度の差こそあれ、例外なく交通混雑と戦っていますが、スプロール〔宅地が不規則に虫食い的に郊外に拡大して行くこと〕が少ない地域ほど、自動車に代わる交通手段を促進することができます。
世界の32の巨大都市について調査したオーストラリアのピーター・ニューマン氏とジェフリー・ケンワージ氏は、人口密度が低い(人口と雇用が1ヘクタール当たり40人未満)都市は自動車への依存度が高いことを見出しました。
アメリカ合衆国とオーストラリアの無秩序に拡大しつつある都市は、高度に自動車志向です。
西ヨーロッパとカナダの中程度の人口密度の都市は、公共交通機関の利用度が高いです。
アジアの高密度の主要都市では、徒歩や自転車での通勤者が欧米の都市よりも多いのです。
ニューマンとケンワージーやその他の研究者の結論によれば、都市の人口密度を高める強力な土地利用政策が、自動車依存に代わる実行可能な交通手段を育成するのに不可欠です。
非常に高い人口密度は必要ではありません。